Airペイ(エアペイ)を無料でスムーズに導入する方法やコツがあれば知りたい
このような疑問にお答えします。
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- Airペイ申込みは無料
- Airペイをスムーズに導入するポイントは「店舗確認書類」
- ホームページを先に作っておくと楽
Airペイ申込みは無料
Airペイ(エアペイ)の申込み自体は無料です。
また、iPadと専用カードリーダーを別途購入する必要がありますが、無料キャンペーン期間中に申込みをすればiPadとカードリーダーを無料で貸与してもらえます。
ただしiPadの無料貸与は実店舗をお持ちの方が対象のため、イベントや移動販売のように実店舗が無い方は、カードリーダーのみ無料で貸与してもらえます。つまり、iPhoneまたはiPadは自身で用意する必要があります。
Airペイ導入の主な流れ
Airペイ導入の流れは、おおまかに次のようになっています。
- Airペイ申込み画面より申込み情報入力
- 提出書類のアップロード
- Airペイ タッチ 利用開始(申込みから最短15分)
- カードリーダーの受け取りと設定
- 各キャッシュレス決済サービスの利用開始
赤字の項目は、リクルート側の審査に必要な情報で、Airペイの導入スピードに大きく影響する項目です。
AirIDを持っていないければ最初に作成する
なお、AirIDを持っていない場合は、申込み時に作成する必要があります。
AirIDとは、Airレジ・Airペイなどリクルートのサービスで共通ログインIDで、一度作っておけば色々なサービスで使うことが可能です。
アップロード書類に要注意。とくに店舗確認書類は要チェック
公式ページの案内画面に沿って入力・アップロードしていけば困ることはありませんが、アップロードする提出書類は不備が出やすいので注意するポイントです。
提出書類に不備があるとリクルート側とのメールのやり取りが発生し、導入までに時間がかかってしまうからです。
申込み時は2~3項目の提出書類があります。
- 本人確認書類
- 許可証/免許証(必要な方のみ)
- 店舗確認書類
とくに、店舗確認書類は自分で資料を作る必要があるため、抜けもれが発生しやすい項目です。
僕はAirペイ申込み時に店舗確認書類(商品リストなど)に不備があったため、追加提出を求められ、導入に10日程余計にかかってしまいました
店舗確認書類は2パターン
ここからは、不備の発生しやすい店舗確認書類を中心に解説していきます。
Airペイ公式ページには、必要な店舗確認書類は、店舗業態や開店前後など条件によって複数のパターンに分けて説明されています。
一見、ややこしく見えますが、提出書類は大まかに2パターンです
①店舗完成済
店舗(建物)がすでに完成している場合は下記の書類が必要です。
- 店舗入口の写真(看板など店舗名が分かるものも含む)
- 店舗が入っているビルや建物全体の外観画像
- 取扱い商品・サービスが確認できる店内全体の内観画像
- 店舗名、店舗住所、店舗電話番号が確認できる資料(チラシなど)
- 取り扱い商品・サービス内容、価格(販売方法)が確認できる資料(商品一覧表・メニューなど)
イメージ | |
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店舗入口の写真(店舗名分かるもの含む) | |
店舗が入っているビルや建物全体の外観画像 | |
取扱い商品・サービスが確認できる店内全体の内観画像 | |
店舗名、店舗住所、店舗電話番号が確認できる資料 | 例)パンフレット |
取り扱い商品・サービス内容、価格(販売方法)が確認できる資料 | 例)価格表、メニュー |
イベントや移動販売も必要事項は同じ
イベント(展示会など)や移動販売(タクシー、屋台など)で使う場合は、「店舗」を「拠点場所(自宅兼事務所・事務所・拠点となる店舗)」に読み替えるだけです。
- 拠点(自宅兼事務所・事務所・拠点となる店舗)の入口の写真(看板など店舗名が分かるものも含む)
- 拠点(自宅兼事務所・事務所・拠点となる店舗)が入っているビルや建物全体の外観画像
- 取扱い商品・サービスが確認できる店内全体の内観画像
- 店舗名、店舗住所、店舗電話番号が確認できる資料
(移動販売で住所が不特定の場合は拠点の住所) - 取り扱い商品・サービス内容、価格(販売方法)が確認できる資料
なお、移動販売では、Airペイで交通系電子マネーは利用できません。
これは移動販売では場所により電波が安定しないことがあるため決済トラブルを回避するためと考えられます。
交通系電子マネーを使うお客様は減少傾向にあるのでそれ程困ることはないでしょう。
どうしても交通系電子マネーを導入したい場合は、無料導入可能なSquareがおすすめです。
②店舗が完成前
店舗完成前は、外観の写真が用意できないため、代わりとなるものが必要です。
- 店舗の賃貸借契約書/オープン広告チラシ/求人広告のいずれかが確認できる資料
※賃貸契約書の場合は全ページ - 店舗名、店舗住所、店舗電話番号が確認できる資料
- お取り扱いの商品・サービス内容、価格(販売方法)が確認できる資料
本人確認書類と許可証は簡単
本人確認書類と許可証はそのままアップロードするだけなので難しくありません。
本人確認書類一覧
運転免許証 | 有効期限内のもの内容変更がある場合は表裏両面が必要 |
運転経歴証明書 | 2012年4月1日以降に発行されているもの内容変更がある場合は表裏両面が必要 |
健康保険証 | 有効期限内のもの住所欄が裏面にある場合は表裏両面が必要となります。 被保険者記号・番号、保険者番号、2次元バーコード等が記載されている場合は、 見えないよう塗りつぶしてアップロードしてください。 |
パスポート | 下記条件すべてにあてはまるものをご用意ください。日本国政府発行のもの有効期限内のもの2020年2月4日以前に発行された、所持人記入欄があるもの顔写真ページ・所持人記入欄ページの両方が必要です。 2020年2月4日以降に発行されたものは所持人記入欄がないため、 本人確認書類として認められません。 |
住民票 | 発行日から3カ月以内のもの本籍地や個人番号(マイナンバー)が記載されている場合は、 見えないよう塗りつぶしてアップロードしてください。 |
住民基本台帳カード | 下記条件すべてにあてはまるものをご用意ください。有効期限内のもの顔写真ありのタイプのもの |
在留カード | 有効期限内のもの内容変更がある場合は表裏両面が必要 |
特別永住者証明書 | 有効期限内のもの内容変更がある場合は表裏両面が必要 |
許可証は、開業にあたって免許や資格が必要な場合に求められます。該当しない方は、提出する必要はありません。
以下は例ですが、公的な免許を取得している場合は一緒にアップロードしておきましょう。
許可証/免許証の例(法的な許可が必要な業種)
業種 | 必要許可証 |
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ペットショップ | 動物取扱業登録証(販売) |
ペットホテル | 動物取扱業登録証(保管) |
まつ毛エクステ | 美容所開設届出済証、または美容所検査確認済証美容師免許個人の場合は契約者、法人の場合は法人代表者の免許をご提出ください。上記が提出できない場合は、店舗の施術責任者、または管理美容師の方の免許をご提出ください。 |
ヘアエクステ | 美容所開設届出済証、または美容所検査確認済証 |
美容医療(美容皮膚科・美容外科など) メンズクリニック | 医師免許 |
タクシー・リムジン・ハイヤー | 一般乗用旅客自動車運送事業許可証 |
運転代行 | 運転代行業者認定証番号 |
古物を扱う店舗 | 古物商許可証 |
設計・インテリアデザイン | 建築士免許 |
ホームページを先に作っておくと提出書類が不要
インターネットで必要な情報が確認できる状態であれば、店舗確認書類の代わりとしてそのURLを提出するだけで済みます。
ホームページを作る予定のある方は、ホームページを作ってからAirペイを申込むのもいいでしょう。
もしくは、グーグルマップで必要情報を確認できるようにしておく方法もあります。
開店後に、Googleでビジネスプロフィールを追加登録し、商品やサービスの価格や販売方法など必要情報を掲載しておくだけなので簡単です。
>Google でビジネス プロフィールを追加または登録する方法
- 店舗名、店舗住所、店舗電話番号
- 取り扱い商品、サービス内容、価格(販売方法)
すべての決済の導入が終わるまで約1ヶ月
キャッシュレス決済は、決済の種類ごとに導入スピードが異なります。
Airペイではすべての決済が利用できるまでに、申込みから約1ヶ月かかります。
ただし提出書類の不備などがあった場合は、さらに遅くなることがあります。
AirペイQRも一緒に申し込んでおこう
Airペイを申込む際は、AirペイQRも一緒に申込めるようになっています。
AirペイQRは、非常に多くのQRコード決済に対応している決済サービスで無料で導入可能です。
費用は、月額固定費はかからず、決済手数料だけです。
今は、電子マネーよりもQRコード決済の利用者の方が多いためQRコードへの対応は必須です。